認定医療対話推進者研修（医療メディエーター研修）を
ご希望の医療機関・個人の方へ
はじめに 研修の種類について
１．導入・基礎編 (認定医療対話推進者＝医療メディエーター養成研修）
厚生労働省医療対話推進者研修指針に準拠して、導入講義＋2日間の少人数による医療メディエーション研修およびフォローのための各種講義で構成されています。公募型はどなたでも受講できます。まず、2日間研修(早稲田アカデミックソリューション・各支部・各病院団体・医師会等）の日程を確認し、お申し込みください。
２．フォローアップ研修
基礎編を受講し、本協会に医療メディエーターとして登録・入会した会員なら、どなたでも参加できます。本協会、各支部、早稲田総研等で実施しています。
個別医療機関・病院団体の方へ（認定医療対話推進者研修）
医療対話推進者＝医療メディエーター養成をの実施を考えておられる病院団体、個別病院に対し、厚生労働省医療対話推進者研修指針に準拠した、導入講義＋2日間の少人数による医療対話推進者養成研修＝医療メディエーション研修を提供しています。下記の病院団体、医師会等は、本協会が共催もしくは協力による研修を実施している団体の一例です。もちろん、患者サポート加算の対象となる研修です。
日本医師会、日本医療機能評価機構、国立病院機構（九州、北海道・東北） 労働者健康福祉機構、 全国社会保険協会連合会、 日本文化厚生農業協同組合連合会、 国家公務員共済連合会、 全日本民医連、 大阪府立病院機構、 神奈川県立病院機構、 静岡県病院協会、 私立大学医療安全推進連絡会議（東京）、 石川県医師会、 京都府医師会、 新潟県医師会、愛媛県医師会、福岡市医師会、 神戸市医師会、宮崎県保険医協会、岩手県、新潟県、 徳洲会グループ、戸田医科中央グループ、セコム病院グループ、北海道大学付属病院、 九州大学付属病院、 北里大学付属病院、 和歌山県立医科大学付属病院、 琉球大学医学部附属病院、国立循環器病センター、 静岡県立こども病院、 島根県立中央病院、 鳥取県立中央病院、 岐阜市民病院、 松本市民病院、 名古屋第一赤十字病院、 名古屋大に赤十字病院、 国保千葉旭病院、 宮崎潤和会病院 沖縄中部病院、ハー地ライフ病院その他全国の医療機関。
＜病院への導入にあたって＞
医療メディエーター（医療対話推進者）が十分にその専門スキルと倫理性に基づいて活躍するためには、病院全体、とりわけトップの理解とサポートが必須の要件となってきます。訴訟を防ぐという防御的な発想ではなく、患者側に真摯に誠実に向き合い対話を紡いでいく手法としてメディエーションを理解し、患者さんのために、そしてひいてはそれが医療者のために、よい効果をもたらすという視点が不可欠です。病院全体として、よりよい患者＝医療者関係を構築していくことが医療メディエーションの目標です。医療メディエーターが、医療機関の職員でありながら、同時に患者側と医療機関側の橋渡しをする位置にいること、それが患者さんにとって誠実な対話・姿勢の実現の一環であることを、病院全体で理解し、支えることが大切です。そこで、個別病院で組織的に導入する場合には、次のような方法をお勧めしています。
１）病院上層部（副院長、診療科長、事務長等）から24～30名程度で研修
２）順次、看護師長等から、継続研修
専従の医療メディエーターが一人いればいいというのではなく、病院全体にこうした発想やマインドが浸透することで、日常診療やインフォームド・コンセントなどの場面、クレームの初期現場での患者さんとの関係構築・修復が可能となり、病院全体として、患者さんへの対応の質が向上していくことになります。その結果、患者さんにとっても納得のいく対応が推進され、専従医療メディエーターの負担も、結果として軽減されていくことになります。メディエーション技法の活用は、従来以上に新たに何かを行うというわけではなく、今までの患者さんへの対応の理念と手法を改善し、結果として負担や疲弊を軽減することに役立ちます。
個人の方へ：常設研修プログラムの案内
現在、下記の機関で、医療メディエーター認定の条件を満たす研修が参加者公募で提供されています。いずれも、医療機関の職員の方限定です。
本協会（ＪＡＨＭ）主催（早稲田総研共催）基礎編研修(東京）
本協会（ＪＡＨＭ）支部主催基礎編研修（各地）
各地医師会（当該地域で公募）
日本医療機能評価機構
その他各種病院団体・自治体主催研修も実施されています。ご自身の病院グループで
開催されていないか、研修情報でご確認ください。
