日本医療メディエーター協会

（準備中）

研修希望の機関・個人の方へ

１．個人の方へ　

現在、下記の機関で、医療メディエーター認定の条件を満たす研修（コンフリクト・マネジメント・セミナー）が提供されています。いずれも、医療機関の職員の方限定です。

基礎編

継続編

応用編

トレーナー養成

日本医療機能評価機構

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早稲田総研

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日本医療機能評価機構：http://jcqhc.or.jp/html/index.htm
　（認定病院患者安全推進事業のテーマ別セミナー）

早稲田総研：http://www.w-int.jp/education/seminar/med/index.html

なお、いずれも早期に定員に達し、キャンセル待ちが生じる状況です。協会としても、独自にセミナーを提供することを検討中です。

２．個別医療機関・病院団体の方へ

最近、個別医療機関や病院団体での体系的導入のための研修のご要望を受けることが多くなってきました。協会では、研修企画についての助言、講師紹介などを行っています。

基準（時間数、受講者数、内容など）を満たせば、こうした研修の受講者の方も、協会への入会と医療メディエーターとしての登録ができます。

＜病院への導入にあたって＞

医療メディエーターが十分にその専門スキルと倫理性に基づいて活躍するためには、病院全体、とりわけトップの理解とサポートが必須の要件となってきます。訴訟を防ぐという防御的な発想ではなく、患者側に真摯に誠実に向き合い対話を紡いでいく手法としてメディエーションを理解し、患者さんのために、そしてひいてはそれが医療者のために、よい効果をもたらすという視点が不可欠です。病院全体として、よりよい患者＝医療者関係を構築していくことが医療メディエーションの目標です。医療メディエーターが、医療機関の職員でありながら、同時に患者側と医療機関側の橋渡しをする位置にいること、それが患者さんにとって誠実な対話・姿勢の実現の一環であることを、病院全体で理解し、支えることが大切です。

そこで、個別病院で組織的に導入する場合には、次のような方法をお勧めしています。

１）病院上層部（副院長、診療科長、事務長等）から24名程度で研修
２）順次、看護師長等から、継続研修

専従の医療メディエーターが一人いればいいというのではなく、病院全体にこうした発想やスキルが浸透することで、日常診療やインフォームド・コンセントなどの場面、クレームの初期現場での患者さんとの関係構築・修復が可能となり、病院全体として、患者さんへの対応の質が向上していくことになります。その結果、患者さんにとっても納得のいく対応が推進され、専従医療メディエーターの負担も、結果として軽減されていくことになります。メディエーション技法の活用は、従来以上に新たに何かを行うというわけではなく、今までの患者さんへの対応の理念と手法を改善し、結果として負担や疲弊を軽減することに役立ちます。